2011年12月

耐震リフォームをできるだけ早くしたいと思ってはいるものの、
やっぱり費用が気になるのでなかなか実現できずにいます。
そんなことは言ってられないのですが、
いかんせん費用は大きな問題点です。
できる限り費用は安くしたいですよね。
リフォーム会社によって費用は違ういますが、
あまり安くても心配ですので適正価格であり、
信頼できるリフォーム会社にお願いしようと思っています。

耐震リフォームには補助金制度がありますので、
できれば利用して費用の足しにしたいですね。
補助金制度はそれぞれの地域の自治体が定めているもので、
内容や条件は大きく違わないものの自治体によって少しずつ異なるようです。
制度を利用できるの条件を満たした住宅だそうなので、
条件を確認しておかないといけないですね。

昭和56年（1981年）以前に建てた木造2階建て以下の住宅ならほぼ制度の対象になります。
（うちはどうだったけ・・・？）
耐震基準前か後かということですね。
改正前に建てた住宅は古い耐震基準に沿って建てているので、
大きな地震を想定して建てられていないんですよね。
なので補助金制度を設けてなるべく早く耐震改修をしてもらいたい、
ということなのですね。

耐震リフォームをする前に耐震診断が必要です。
実は耐震診断には3種類あることをご存知だったでしょうか？
「簡易耐震診断」「一般耐震診断」「精密耐震診断」
この3種類の診断方法があるのです。

まず「簡易耐震診断」を見てみましょう。
「簡易耐震診断」はその名の通りざっくりとした耐震性を診断するもので、
主に図面を元に耐震性を診断します。
無料で実施している場合が多いですので、
ざっくりでもいいので耐震性を知りたい時は利用してみましょう。
市町村によっては家の図面などを持っていけば無料で「簡易耐震診断」をしてくれます。

次は「一般耐震診断」です。
これは最も多い診断方法で、
建築士や建築診断士といった専門家に住宅を調査してもらいます。
住宅の壁をはがしたりはしませんが、
床下や天井裏といった箇所をチェックしたりします。
「一般耐震診断」は有料となっていますが、
リフォーム会社によっては無料で請け負ってくれる場合があるようです。
地方自治体で助成金制度もありますので、
費用については事前に調べておきましょう。

最後は「精密耐震診断」です。
これは最も厳密に耐震性が把握できる診断方法で、
住宅の一部を解体して耐震性を診断します。
「一般耐震診断」ではわからなかった耐震性も、
「精密耐震診断」ならきっちりわかります。
ただ費用がかかることと一部とはいえ解体が必要なので、
必要に応じて受けるかどうか判断しましょう。